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海の再生力を探査し、漁業再開を後押し

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震災後、海の状況が分からず、漁業を再開できずにいた

震災で壊滅的なダメージを受けた東北地方の漁業を再開するにあたって、日本財団は小型漁船修理のための拠点整備に取り組んできた。しかし、漁業再開の課題は船だけではなく、海の状態を把握することも重要。津波により大量のがれきが海に流れ込んだと推測され、その実態を把握し安全確認できないことには、漁業者が漁にでることが難しいからだ。しかし、調査しようにも、被災地の海はがれきの不安、視界不良、海流の著しい変化などの危険が伴うためダイバーによる調査も厳しい状況だった。

水中ロボットに寄る海底探査を実施

これを受け、日本財団は東京大学海洋アライアンス、JF全魚連と委員会を組織し、水中ロボットを使い海の中の探査事業を実施した。実際の調査は調査実績が豊富な株式会社東京久栄、三井造船株式会社に委託。海の中を撮影し、専門家による解説を交えながら海の状態を地域の漁業者自身に見ていただくことで、漁業再開の後押しをすることが目的だ。

2011年9月末までに8ヵ所を調査。海底状況を明らかにし、漁業再開を後押しした

調査は、「自分たちの海の状態が知りたい」と手を挙げていただいた漁協の海域を対象に、宮城県、岩手県の計8ヵ所で実施した。
2011年9月末までに、宮城県(網地島、表浜、狐崎浜、大島、志津川)、岩手県(宮古湾、重茂、越喜来)を調査。結果、対象海域の海底にはがれきがほとんどなく、さらには津波以前に堆積していたヘドロが引き波によりなくなっていたことがわかった。
海底の状況が、漁業再開の障害にならないことが明らかになり、地元漁業者の漁業再開を後押しした。

水中ロボで映した被災地海中

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