三陸の海洋系高校から漁業、水産業に進む人材が育つ

三陸地方は沖合に日本有数の漁場をもつだけでなく、リアス式海岸によって天然の良港にも恵まれており、昔から漁業、水産業が盛んだった。この地域で漁業、水産業へと進む人材の育成を担ってきたのが、水産高校などの海洋系高校だ。卒業生の多くが、家業を継いで漁師となったり、水産会社や船会社に就職して船乗りへの道を歩んだりしている。

津波により実技教習に必要となる教習艇の多くが破損・流出してしまった

海を生業として生きていくに当たり、まず必要となる資格が、小型船舶操縦士免許だ。取得のためには、規定の実技教習を受けた上で、学科試験に合格しなければならない。しかし、震災の津波により、実技教習で使用する教習艇のほとんどが破損または流失してしまい、生徒の免許取得が難しい状況が生まれていた。また、同様に養殖実習で使用されていた和船も流失、破損。実技を学べずに卒業を迎えることも危惧される状況に陥った。東北地方の漁業の未来を担う人材が途絶えてしまうことも懸念される状況だった。日本財団がこの状況を知ったのは、2011年5月、岩手県の宮古水産高校の金野仁校長(当時)からの「このままでは、3年生が決まりかけていた就職先に進めなくなってしまう」という相談から。三陸沖は、冬季の天候が荒れることが多いため、地域によって差はあるものの、生徒たちが実際に海に出ることができるのは、12月初旬くらいまでが限界。夏から教習を始めなければ間に合わないため、速やかな支援が必要とされていた。

岩手・宮城の5校に計13挺を贈呈

支援先については、先述の金野校長を中心に、被災各県の海洋系高校の被災状況を取りまとめた。その結果、岩手県、宮城県の5校に新造の教習艇8艇と養殖実習船5艇を贈呈するとともに、教習艇2艇が全壊した青森県立八戸水産高校に対しては、多摩川開発(ボートレース多摩川の施設所有者)と、東京パワーボートセンターからそれぞれ1艇ずつが無償貸与されることが決まった。全体の仕組みはこうだ。船の製造はヤマハ発動機に依頼し、納入は各高校近隣の地元のディーラーに任せることにした。それは地元に直接お金が入る方が、復興支援という観点からも被災地にとって有意義だと考えたためだ。また、地元のディーラーの方が高校とのつながりもあり、メンテナンスなどの協力も得やすいとの考えからだ。

震災後、早い時期の支援確定が、生徒たちの免許取得につながった

納入第1号となったのが、宮古水産高校。8月18日、3.2トンの真新しい教習艇2艇が学校に届いた。当日はあいにくの雨だったが、贈呈式と進水式が行われ、この日に合わせて生徒たちから公募した船の名前は「きぼう」「みらい」となった。同校では、海洋技術科の3年生16人が「2級小型船舶操縦士教習」でこの2艇を使用したほか、6人の生徒は「課題研究」でも教習艇を使って漁場調査を行った。また同科1年生の37人が「操船体験実習」で操船の第一歩を学んだ。12月までに延べ132時間の使用となった。2012年度は5月中旬から教習艇の使用を始めた。同校では「今年の3年生は、地元の水産業への進路希望者が多く、例年になく免許取得希望者が増えています。震災後の本当に早い時期に教習艇の支援が決まった成果だと思っています」と述べている。他の高校にも2011年10月までに新しい船が届けられた。

※青森県立八戸水産高校については、教習艇2艇を無償貸与し、2011年8月23日の新学期開始をもって進水。