十分なケアを受けられない被災地の妊産婦をサポートしたい

東日本大震災後、妊産婦が安心して体を休め、出産に備える環境は激減した。特に沿岸部の被災地では、産科医療機関も壊滅的ダメージを受けた。このように妊産婦にとって劣悪な環境下であっても、けが人でも病人でもないという理由から、妊産婦はケアの対象とされにくい状況が続いていた。

この妊産婦の状況を憂慮し取り組み始めていた東京都助産師会と宮城県助産師会に対し日本財団は活動の支援を決定、被災地の妊産婦さんのケアを開始した。

被災地の妊婦さんが里帰りするような気持ちで東京に避難し、産前産後を安心して過ごせるようにする。

東京都助産師会が取り組んだのは、被災地の妊婦さんを東京の助産院に受け入れる「東京里帰りプロジェクト」。日本財団からの支援金は、助産院での出産費のほか、退院後にホームステイを受け入れる家庭、付き添うボランティア、訪問する助産師への経費などの支給にも活用した。

プログラムを利用し2012年6月に東京で長男漣(れん)君を出産した鈴木聡子さんは、「プロの方に面倒を見てもらうことができ、精神的にも助かりました。私のことを心配してくれていた家族も、安心したと思います」と振り返る。

被災により産後すぐの退院を余儀なくされた母子を助産院で預かり、産後ケアを行き渡らせる。

一般社団法人宮城県助産師会は、被災地であっても母子が安心して過ごせるようサポートする事業を推進。

宮城県沿岸部の壊滅的状況の産科医療機関では、産後2日目の退院が続いていた。本事業は、産後の母子保健ケアを補完するべく、宮城県に加え、岩手県や福島県で被災した母子を受け入れる助産院を設置した。また、助産師が避難所や妊産婦のいる家庭へ赴き、産前の不安を取り除く心身のケアや、新生児の健康相談などを実施。被災地の妊産婦が安心して出産と子育てができる環境をつくるため、助産師が実家の母親のように寄り添う支援を行った。